ラトクリフ卿の”マンU改革”は成功するのか コスト削減のため追加で最大200人解雇で経費節減と増収を狙う

オーナーのサー・ジム・ラトクリフ Photo/Getty Images

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名門の復興に向けて苛烈な改革

INEOS化学品グループの会長兼CEOであるジム・ラトクリフ氏は2023年1月にマンチェスター・ユナイテッドの株式27.7%を10億ポンドで取得し共同オーナーに就任した。それ以来、同氏は新戦力獲得からクラブの伝説的指揮官であるアレックス・ファーガソン氏のアンバサダー解任まで名門の復興に向けて苛烈な改革を推し進めている。

そして、その改革はマンUにとってまだ道半ばのものであり、コスト削減のためにこれから100人から200人の従業員が解雇されると『The Sun』は伝えている。従業員の解雇は今回が初めてではなく、昨年7月に1150人の従業員のうち250人が解雇されており、すべての部門で人員削減が行われてきた。

『The Sun』は関係者との取材を行い、「昨年の解雇で関係者の士気はすでに低下している。 再び大きな打撃となるだろう」と伝えている。
「結局のところサッカーはビジネスであり、これまでのクラブの成功に貢献する何百人もの人々が舞台裏でたゆまぬ努力を続けてきた」

また、クラブ財政の改革はファンへも波及しており、チケット価格をプレミアリーグで最も高い最低66ポンドに引き上げると発表している。この発表にファンは「忠誠心の搾取をやめろ」と書かれた横断幕を掲げて抗議。改革に見合った結果が出れば、ファンの溜飲も下がるかもしれないが、肝心のクラブ成績もプレミアリーグ13位と低迷中だ。

収益の向上を目指す中で多くの批判を浴びているが、その一方で昨オフには1億9000万ポンドもの大金を新戦力につぎ込み、新監督にルベン・アモリムの招聘に成功。加えて、「北のウェンブリー」と呼ばれる10万人収容の新スタジアムを建設を計画しているという。

ラトクリフ氏はチームの改革を目指す中で利益と持続可能性の規則(PSR)の違反を避けるためにも、大規模の投資と同時に増収をここまで目指しててきた。就任時に表明した「マンチェスター・ユナイテッドが、イングランドとヨーロッパ、そして世界のサッカーの頂点に返り咲く」という野望は結実するのか、今後のマンUの動向に目が離せない。

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